「漁協をつくろう！ 釣り人による、釣り人のための、釣り場づくりを考える」を次号第103号へ掲載します。
水産職公務員が指南する〈内水面漁協の作り方〉というインパクトある内容です。『フライの雑誌』第57号（2002年／品切）への初出時は、かなりの話題を呼びました。
釣り場関連の制度は12年前と変わりませんが、社会情況と、釣り場運営の実態はずいぶん変わりました。記事への反響も違うでしょう。
内水面漁業振興法が新成立した今年2014年の『フライの雑誌』へ掲載して、世に問う意義があると考えました。
初出時の見出しはこんな感じです。
こと内水面の漁協に関しては、意外と簡単に設立が可能であり、漁業法の規定に従って漁業権の免許を受けることができます。
漁協とはこんなに簡単にできてしまう組織なのかと思われるかもしれませんが、しょせん漁協なんてこんな組織なのです。
うーん、やっぱりインパクトありますね。
ちなみに、分からないことだらけの内水面漁業振興法についても、担当官庁である水産庁へ取材して、次号で特集記事を組みます。
