（2024年1月1日 オンライン登載）
クルマエビと農薬
水口憲哉・水口美佐枝
（資源維持研究所）
要旨
水稲栽培に用いられる箱処理剤として使用されるフィプロニルがアキアカネなどの赤トンボを激減させたことが明らかになっている。
クルマエビにおいてもHano et al(2019)によって同様のことが心配された。全国的にフィプロニルが出荷開始された1996年よりクルマエビの漁獲量が減少し始めた。
フィプロニル使用の時空的まだら模様の状況を踏まえて、浜名湖、愛媛県、香川県、有明海におけるクルマエビ漁獲量変動を検討した。フィプロニル不使用の市町村でクルマエビ漁獲量が安定している。
クルマエビで盛んな栽培漁業もフィプロニルには抗しようもないこととクルマエビ養殖は農薬から逃げていることを明らかにした。
クルマエビ養殖を維持し続けている姫島村の養殖収獲量、種苗放流量、漁獲量の長期的資料をもとに三者の関係を検討し、大分県におけるクルマエビとフィプロニルの関係を検討し、クルマエビと農薬の関係を明らかにした。
目次
はじめに
第1章 Hano et al (2019) について
第2章 クルマエビ漁獲量変動の概要
第3章 フィプロニル使用の時空的まだら模様
第4章 四海域の検討
第5章 フィプロニル不使用の市町村
第6章 栽培漁業のもつ意味
第7章 クルマエビ養殖は農薬から逃げる
第8章 大分県の検討
第9章 漁業としての対応
おわりに
謝辞
引用文献 連絡先
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クルマエビと農薬 水口・水口 （2024）
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はじめに｜第１章｜第2章｜第3章｜第4章｜第5章｜第6章｜第7章｜第8章｜第9章｜おわりに｜謝辞｜引用文献 連絡先
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第6章 栽培漁業のもつ意味
クルマエビの放流効果について浜崎・北田（2005）は“大海区レベルでクルマエビの漁獲量変動と種苗放流の関連を見たところ、クルマエビ資源のダイナミクスは種苗放流とは別の要因で動いているものと考えられた。”と結論づけている。
これは、フィプロニル出荷開始前と開始後を通して見た場合に言えることではなく、出荷前に放流効果が明らかであるが、開始後は放流種苗と天然種苗が共にフィプロニルの影響で激耗したためか放流効果どころか漁獲量が急激に減少していった。そのことをよく示すのが岡本(1999)の第2図である。これは1978年から1996年までのクルマエビ種苗放流と漁獲量の関係を見たもので、R＝0.60であるが一つの関係は見えている。
年間の種苗放流数が100万尾から約600万尾までは、増加するに従い漁獲量も増加するというまさに放流効果が示されているが、種苗放流数が約600万尾以上になると漁獲量は減少傾向を示した。これは、浜名湖という限られた水面の持つ環境収容力によるものと考えられる。
そこで、この図に1997年以後のクルマエビ種苗放流量（静岡水試浜名湖分場提供）と岡本（1999）と同様に広報誌“はまな”の浜名湖漁獲統計を使用して、21年分を付加して作成したのが図表6-1である。
4章の図表4-2で見たように、浜名湖ではフィプロニル出荷と共に1997年からのクルマエビの漁獲量が激減し始める。その結果、フィプロニル出荷開始前の放流効果の見られる関係とは全く逆のよく理解できない関係が出現した。種苗放流のもつ意味、すなわち栽培漁業の持つ意味を根底から覆す事態が発生したのである。
海中水の有害化学物質の存在が栽培漁業の持つ意味を無にする事態を、私達は船底塗料に有機スズ化合物（ＴＢＴ）を利用することによる新腹目類の巻貝が世界的に減少することですでに経験している。（水口（1994）、Mizuguchi(1995)、水口ほか（1998）水口（1998））
そのことを鳥取県のバイガイで具体的に見てみる 図表6-2。
それまで少なくとも20トンは漁獲されていたバイが、1986年英国がＴＢＴの使用規制を行い1987年フランスもＴＢＴの確定的使用規制を実施する頃に減少し始め、日本の塗料メーカーがＴＢＴ製品の自主的生産中止をする1989年から日本がＩＭＯでＴＢＴ全廃を提案する1998年までの10年間漁獲量の低迷が続く。しかし、漁獲量減少の原因がわかっているので、鳥取県は1995年より種苗放流を行わなくなった。
バイの10年後にクルマエビで同様の事態が始まった 図表6-3。
しかし、漁獲量の回復する見込みは今のところ無い。もうこれ以上言うことは無い。
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