（2024年1月1日 オンライン登載）
クルマエビと農薬
水口憲哉・水口美佐枝
（資源維持研究所）
要旨
水稲栽培に用いられる箱処理剤として使用されるフィプロニルがアキアカネなどの赤トンボを激減させたことが明らかになっている。
クルマエビにおいてもHano et al(2019)によって同様のことが心配された。全国的にフィプロニルが出荷開始された1996年よりクルマエビの漁獲量が減少し始めた。
フィプロニル使用の時空的まだら模様の状況を踏まえて、浜名湖、愛媛県、香川県、有明海におけるクルマエビ漁獲量変動を検討した。フィプロニル不使用の市町村でクルマエビ漁獲量が安定している。
クルマエビで盛んな栽培漁業もフィプロニルには抗しようもないこととクルマエビ養殖は農薬から逃げていることを明らかにした。
クルマエビ養殖を維持し続けている姫島村の養殖収獲量、種苗放流量、漁獲量の長期的資料をもとに三者の関係を検討し、大分県におけるクルマエビとフィプロニルの関係を検討し、クルマエビと農薬の関係を明らかにした。
目次
はじめに
第1章 Hano et al (2019) について
第2章 クルマエビ漁獲量変動の概要
第3章 フィプロニル使用の時空的まだら模様
第4章 四海域の検討
第5章 フィプロニル不使用の市町村
第6章 栽培漁業のもつ意味
第7章 クルマエビ養殖は農薬から逃げる
第8章 大分県の検討
第9章 漁業としての対応
おわりに
謝辞
引用文献 連絡先
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クルマエビと農薬 水口・水口 （2024）
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はじめに｜第１章｜第2章｜第3章｜第4章｜第5章｜第6章｜第7章｜第8章｜第9章｜おわりに｜謝辞｜引用文献 連絡先
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第1章 Hano et al (2019) について
羽野健志氏による和文概要をもとに紹介すると、まず、ネオニコチノイド系農薬7種とフィプロニルについて、海産甲殻類3種（クルマエビ、エビジャコ、アミ）の毒性値を算出し、アミとクルマエビがエビジャコに比べ耐性がないことを明らかにした。2015～2018年にかけて愛媛県沿岸での環境中濃度の季節変化を測定すると同時に生物調査を行った。以上の結果をもとに本研究の特筆すべき成果である月ごとの累積リスクPmixを求めた。「その結果、ＮNI7種のみでは最大0.8％（1000尾中8尾が影響を受ける）であり、農薬の影響として検出できないほど低い値であったが、NNI＋フィプロニルではクルマエビ21％、ジャコ４％、アミ72％、であり、短期的（short temporal）なフィプロニルの流入が甲殻類へのリスクを高めていることが明らかとなった。（fig 4）」。
日本のクルマエビについてのネオニコチノイドとフィプロニルについての研究報告は皆無だが、海外ではnon-target aquatic crustaceans への影響としてはメキシコ湾のbrown shrimp(Forfantepenaeus azteus)の幼体についてのAl-Badran et al(2019)とオーストラリアの養殖場におけるブラックタイガー (Penaeus monodon)についてのHook et al (2018)があるが本報告には全く及ばず参考にならない。
グーグルスコアラーによれば2023年11月18日現在67篇の研究報告でHano et al (2019)は引用されている。ここでは二つの研究報告を取り上げる。Uchida et al (2023)は有明海に注ぐ筑後川など4河川とその周辺河口域においてフィプロニルとその代謝産物について季節変化など詳細な濃度を報告した。
その濃度をもとにアミ類のAmericamysis bahiaで成長、脱皮そして脱皮によるエクジソン受容体の量を示すメッセンジャーRNAのレベルをバイオアッセイした。アキアカネにおいても上田・神宮字(2013)はフィプロニルの代謝産物の毒性がフィプロニルより大きいことを指摘している。
もう一つ、石飛(2023)「宍道湖における定置網による魚類と甲殻類漁獲量の長期変化」があり水口（2023）の批判にあたかも対応したようである。Hano et al(2019)の引用はイサザアミへのネオニコチノイド系農薬への高い毒性に対するもののみで擁護するYamamuro et al (2019)と同じでフィプロニルについては全くふれていない。
本報告でPmixを評価する以上ネオニコチノイド系農薬がフィプロニルと併用されることを検討しなければならないのであるが、農協に質問する場合ややこしくなるのであえてふれないことにした。
第２章 クルマエビ漁獲量の全国的概要
水稲栽培において自動種苗箱に用いる病害虫予防の箱処理剤として、フィプロニルを含有する商品名プリンス粒剤は1996年より全国に出荷された。フィプロニルの都道府県別年別出荷量は、国立環境研究所の化学物質データベースWebkis-Plusによった。
クルマエビの都道府県別漁獲量は、農林水産省の漁業養殖業生産統計年報の累年統計によった。また、都道府県の水稲作付面積は農林水産省の作物統計によった。これらの資料をもとに図表2-1と図表2-2を作成した。
クルマエビはふ化した年の春から初夏にかけて干潟に着底し、翌年の7月頃深所の産卵場に向けて移動するのでフィプロニルの影響を受けるとすれば、フィプロニル出荷及び使用の当年と翌年である。そこで本報告で用いるクルマエビの漁獲量は、当年と翌年の平均値にしたものを用いた。図表2-1に見られるように、フィプロニル出荷開始の1996年より18年間全国のクルマエビ漁獲量はただ減少するのみで両者の間には負の相関関係が見られる。
図表2-2に見るように、1993年から2005年のフィプロニル出荷量と、その年及び翌年のクルマエビの漁獲量の平均値との相関関係は決定係数R²が0.949と異常に高い。しかし、府県別にそれを見ると静岡県の0.891から愛媛県の0.299まで大きくばらついている。それらばらついている者同士が、お互いに補強しあって全国の高い決定係数になったと考えられる。
なお、この決定係数の府県によるバラツキは最小の愛媛県がフィプロニル出荷後10年間の漁獲量の減少が1.15とむしろ増えているのに対し、最大の静岡県の漁獲量が３分の１に減っている。また、フィプロニル施用率も愛媛県が23％と小さく静岡県のそれが58％と大きいことを考えると、フィプロニルの施用状況に県間の及び県内の地域間でバラツキのあることが考えられる。
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